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2001年5-6月号 祈りの焦点
(1)継続的課題
1)カルト集団である創価学会の日本国の政治に対する支配力が急速に減少するように。
〔解説〕
* 公明党の支持率が落ちています。7月の参議院選挙において公明党が全国的に敗退するように祈る必要があります。

2)天皇陛下が主イエス・キリストに在って救われ、大いに祝福され、その祝福が遍く日本国民の上に及びますように。また、天皇陛下が世界の
諸国民の中にあって、祝福の基として用いられますように。
そして、国民が天皇陛下を先達として理解し、尊敬して、国際平和の
ためにつくすように祈りましょう。
〔解説〕
*「ハーザー」2月号から始まった、笹井大庸氏の提唱する「クリスチャンの天皇(制)についての公開討論」は極めて意義深いものだと思います。キリスト新聞やクリスチャン新聞の記事や論調に見られる通り、
戦後50年にわたり、多くの牧師たちが福音派、リベラル派、カトリック教会などの社会派も含めて、天皇制は日本宣教の障害であると決め付けてきました。しかし、この視点は果たして正しかったのかを見なおす時期が来ているのではないか。
読者の皆さんが特に「ハーザー」4月号の行澤一人師、笹井大庸氏、
小林隆利師の所論に注目されるようお勧めします。

3)互いに批判し合い、反目し合ってきたキリスト教会とユダヤ人、
カトリック、プロテスタント、そしてペンテコステ、および各教派・各教会の間に、悔い改めと和解が起るように。

4)マルコーシュ・ミッションの働きが進展するように。また、リバイバル
新聞社発行のリバイバル新聞の購読部数が2600部から更に5000部へと増えるように。

5)TV・ラジオ・新聞・雑誌関係者たちがおごりと偏った報道や人権無視の取材を止め、神を畏れたフェアーな在り方をするように。これらに気付いた人が抗議や訂正の声をあげ、日本の見張り人の役を果たすように。
〔解説〕
* 朝日新聞は、2月21日付朝刊一面トップで検定中の特定教科書に
ついて「中韓懸念の『つくる会』教科書」「政府『政治介入せず』」
「中韓など反発必至」などと報じました。教科書検定は政治的な思惑や
外交的配慮などに左右されず教育的見地から粛々と行われるべきで
あるのにあえて外圧を誘導するような朝日新聞の報道は偏向していると言われても仕方がないでしょう。

6)日本に亡国の危機をもたらす少子化傾向がくいとめられ、神の御心にかなった増子化対策が社会全体の祝福によって実施されるように祈りましょう。 「神は彼らを祝福して言われた、《生めよ、ふえよ、地に満ちよ、地を従わせよ》」(創世記1:28)。

7)文部省が平成14年(AD2002年)に実施を目指す教育改革案には青少年の著しい学力低下その他の危険が内蔵されているように思われるので、国民全体の批判を受けて、内容が改善されて行くように祈りましょう。

(2)時宜的(タイムリーな)課題
1)森内閣が神を畏れ、日本の進路を誤ることなく、日本国の独立性を
確保すると同時に、国際平和に貢献できるような政治を行うように
祈りましょう。
〔解説〕
*新しい首相が日本国の独立性を確保する姿勢を示し、外相や財務相を入れかえ、外務省の人事を刷新し、外国に対し毅然とした対応ができる人々を選ぶことが必要です。真の国際平和は低姿勢の妥協からは
生まれません。

2) 日本に大いなる悔い改めのリバイバルが起こるように祈りましょう。
〔解説〕
* 悔い改めは神の家から始まらねばなりません。日本のクリスチャンは入信した瞬間から日本国籍を脱してどの国の人か分からないような無関心の立場、あるいは日本を偶像礼拝国・天皇制軍国主義の国として裁く立場をとる人が多いようです。我々の国籍は天にありますが、同時に主イエス・キリストの支配下にある日本国にもあるのです。ペテロやパウロは悪名高きネロ皇帝のために、また、長官たちのためにとりなして祈れと勧めています(Tペテロ2:13-17,ローマ13:1-7)。まして我らの日本国は外国宣教師らの説く、単なる偶像礼拝国ではなく、また反体制社会主義者の主張する天皇独裁や搾取の行われた国でもありません。今一度、自分を愛し育んでくれている母国日本を見直し、悔い改めて裁きの座から下りて、日本国の救いのために祈って下さい。日本は危機に直面しています。

3) 日本キリスト教団の中に結成された「聖霊刷新協議会」(代表 手束正昭牧師)が、教団内にカリスマ運動に対する健全な理解を深め、聖霊の御業の大いなる進展に用いられますように。
〔解説〕
* 今年の7月高砂教会で行われる聖霊刷新協議会の全国大会に台湾の聖霊刷新運動幹事の彭徳貴牧師が来日されるとのことです。
7月20日の全国大会が成功するように。

4) 日本のとりなしのために強い使命感を与えられている人が、
あと1名委員の中に加えられるように。

5)家庭内暴力と殺人が増えているようです。父親や母親が子供を殺す
事件が続発しています。日本の家庭の中にイエス・キリストの救いが
迎え入れられるように。

6)医療ミス、医療事故が多発しています。
医の倫理が確立され実行されるように。
〔解説〕
*看護婦の数が増やされて、過重労働から解放されるように。

7)臓器移植法が廃止されるように。
〔解説〕
*ある心臓移植患者の手記「記憶する心臓」(A Change of Heart)によれば、著者のクレア・シルヴィア(Claire Sylvia)はティムの心臓を自分の
体内に移植されたのち、ティムの好み、くせ、習慣および記憶など、
すなわち彼の人格が自分の中に移植されたことを見出すのです。
これは衝撃の事実です!

8)日本の学校において、日本の伝統を重んずる良い教科書が選ばれるように。
〔解説〕
*戦後、日本が再び軍国主義に逆戻りするのを監視すると称して、中国や韓国は日本の教科書に対する批判をくりかえしてきました。それは
日本のマスコミ、特に朝日新聞の報道が出る→中韓両国が批判する→日本政府が政治介入するという悪循環の繰り返しでした。
1982年(昭和57年)夏の「侵略」「進出」で揺れた教科書問題は、マスコミの誤報だったのに、当時の宮澤官房長官が「政府の責任で教科書記述を提出する」「近隣諸国との友好・親善に配慮する」との談話を発表しました。これが教科書に悪影響を与えて、ことさらに日本を卑しめる記述の教科書が増えたのです。日本の未来を担う子供たちを養成する公教育に用いる歴史教科書は、わが国の美しい伝統と文化を学び善も悪もバランスのとれた記述のものを選ぶべきで、中国や韓国の記述と共通させろなどとの要求は政治当局者がキッパリとはねつけるべきです。反って、中韓両国に反して、反日・侮日の教科書を両国政府の責任において
改正するよう要求すべきです。なぜなら日本と異なり中韓両国では政府が直接教科書を作り、選定しているからです。また、歴史的に見ると、
中国も韓国も国内情勢が悪化すると国民の目をそらすために、ことさら排日運動を盛り上げてきました。我々は彼らの都合におどらされてはならないと思います。

9) 日本経済が抜本的な構造改革を経て、真に国際競争力を持つ新産業が興されるように。そのためには、なんとしても日本が霊的にリバイバルし、日本国民全体がどんな痛みや混沌の中にあっても、決して主にある希望を失わない強靭な精神力とビジョンを持つことができるように。
〔解説〕
* 日本経済破綻への七つのしるしとして、次のような危機が指摘されています(週刊東洋経済2001年1月20日号より)。

1.金融システム不安再燃の危機:先日の東京生命破綻にも見られるように、多額の不良債権を抱える金融機関のうち、直接償却できない企業から破綻する可能性があります。特に、株安のおかげで、資産運用利回りが、保険契約者に支払いを約束している保険金支払いの予定利率
よりも下回る逆ザヤ現象に苦しむ生保の資産劣化は著しいです。

2.日本国債大暴落の危機:日本国債の発行残高は、現在約364兆円。これは国民一世帯あたり、約1147万円の負債を負っている計算になります。現在、国際為替市場で、日本国債の利払い率0.595%で、アイルランド国債よりも信用度の低い債券として、高い利回りを払わされています。
しかも、この大量の国債のほとんどを銀行に引き受けさせており、そのための原資として、ゼロ金利政策により日銀が大量の資金を銀行に流し込んでいるという構造です。つまりは、預金者である国民の資産で国債を買わせて、国庫を支えさせているということです。しかも、ゼロ金利政策がもたらしかねないハイパーインフレは、高い失業率によって著しく疲弊した国民生活を直撃しかねません。もし、日本国債が完全に信用を失い、国際債券市場で暴落したら、大量に国債を抱える銀行、生保を直撃し、日本の金融システムは崩壊してしまいます。

3.アメリカの景気が急速に失速し、アメリカの銀行が大量の不良債権を抱え込むようになる?! 
実際、アメリカの株式市場は、現在、ナスダック、ニューヨーク株式市場ともバブル崩壊による暴落傾向をとめることができないでいます。

4.世界の投資資金、特にユーロ資金がドル離れを加速させるか?!
もし、このまま景気対策の名の下で、アメリカの長期金利が下げ続けると、ますます世界の投資資金はアメリカから逃げるようになり、ドル暴落の危機が現実化します。ドルが暴落し、アメリカ国債の資産価値が下落すると、世界最大のアメリカ国債保有国である日本は、一気に貸し倒れ状態に陥ります。

5.日米のITベンチャーが総崩れになるか?!

6.アルゼンチンを初めとする新興経済圏諸国によるの債務不履行
(デフォルト)危機の再来か?! 
この要因は、特にラテンアメリカ諸国に対する最大の債権国アメリカを
直撃します。

7.中東、バルカン、インドネシアの危機:これらの地域紛争の激化は、完全に世界経済を混乱させます。中東紛争は、石油危機を再燃させ、
日本経済を撃ちます。インドネシア危機は、同国に対する最大の資本投資国である日本経済に跳ね返ります。バルカン紛争[特にマケドニア情勢の悪化]は、またもやアメリカの軍事負担を増大させ、アメリカ財政にさらにダメージを与えかねません。

10)イスラエルの平和のために。(詩篇125:5)
〔解説〕
* ユダヤ人がメシヤ・イエスを信じて救われるように。
* アラファトがテロリストを送り込むのをやめ、インティファーダを
停止して話し合いのテーブルにつくように。
* PLOが子供たちに反ユダヤ思想を教育するのをやめ、
平和共存の思想を教えるように。

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